 90年代後半から徐々に顕在化してきた自動車の買い控えですが、最近のガソリン高騰がこれに追い討ちをかける形となりました。長期化すれば、買い控えから自動車自体を手放す方向にも動きかねません。これは、販売台数減から保有台数減という構造的な変化をもたらすことになります。
GMOリサーチによるインターネット調査（7月19-23日）によれば、今後もガソリン高騰が続いた場合、「車を手放す」との回答が46％にのぼりました。その価格は「200円」が12％、「250円」が18％、「300円」が28％です。現在、ニューヨークの原油先物価格の高騰は沈静気味ですが、予断は許せません。
一方で、消費者の意識の中に価格高騰への抗体が生まれるとの観測もあります。すなわち、ガソリンが高騰してもいずれはその価格に慣れてしまうという見方です。楽観的すぎるとの声もありますが、こういう面があるのも確かです。
いずれにせよ、大きな構造変化を前に何を準備すべきなのか。電気自動車からカーシェアリング、残価設定型ローンやリースなど新たな試みが続いています。
（Four Seasons 2008年8月20日掲載） |
